ディスカバー・ニッケイ

https://www.discovernikkei.org/ja/interviews/clips/1167/

日本のペルー人子弟のアイデンティティ危機問題(スペイン語)

(スペイン語)ペルー人子弟のなかで、日本で生まれ又は日本で教育を受けたものは、自分たちは日本人だと思っている場合が多いです。みんながそうではないのですが、子供たちは国籍法をまったく把握ていないので、日本人だと思っているのです。そして、子供たちのことを思って、最近は親も帰化しています。どんなに優秀でも、そしていずれ社会人として立派になっても、やはり日本国籍を持っていないと日本人と同じように受け入れてもらえないと思っているようです。 母語であるスペイン語をどのように維持、継承するのかはその家族の考え方等によるものです。中には、家庭では完全にスペイン語で話すというルールをつくっています。そして、一歩家を出ると日本語を使用するのです。 経済情勢が悪くなり、一部のペルー人たちも日本での生活が困難になり、本国に戻ることを決意しました。そこで子供たちは母語であるスペイン語を現地でマスターしレベルを日本語と同等にすることができるのですが、そのためにはやはり現地でもそれをサポートする機関、制度が必要になります。ただ、日本滞在中ある程度スペイン語もマスターしていれば本国での適用が少しはスムーズになります。 学習過程が中断したとは言えませんが、この日本ではペルーの文化やインカの文化ということを案外あたたかく受け入れてくれています。だから、ペルー人たちが様々な文化事業を展開しても、その日本社会の寛容性によってペルー人子弟も自分たちの文化を維持することができると思うのです。


アイデンティティ 在日日系人

日付: 2009年3月24日

場所: 日本、東京都

インタビュアー: アルベルト・松本

提供: 全米日系人博物館、ワタセ・メディア・アーツ・センター

語り手のプロフィール

ペルーで出生、1980年頃から約10年電子機器等の組立・修理をするELECTRONICA MORUMBI S.R.L.という会社を経営。1990年9月来日、日本のレベルアップを図るとともに当初はボランティアとして大和市の国際化協会に登録。その後、通訳・相談員として活動、同様にAMDA医療情報センターでも従事する。

2001年から㈶産業雇用安定センター神奈川支部で南米日系就労者の通訳・相談員を勤め、2002年から2005年までは同機関のTOKIO NIKKEIS(上野・新宿職安)で勤務。その他、行政書士事務所「双葉事務所」、コミュニティー内の企業、そして現在は、海外日系人協会の委託事業「日系就労者就労準備研修」の通訳員としても従事。

大和市では、地元のFM YAMATOのパーソナリティーも務め、市主催の「多文化共生会議」及び「地域福祉計画策定委員会」の委員でもある。 (2010年7月)

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日本にいるからこそ果たせる自分の役割

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日本政府の日系人に対する誤った思い込み

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サンパウロ大学法学部博士教授、弁護士、翻訳家(1948年生)

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