2008年は日本人のブラジル移民100周年を祝う年であったため、日本でも各地で様々な関連行事が開催された。日本に在住している日系人によるイベントもあれば日本政府をはじめ、地方自治体や大学等が主催したものもあった。セミナー、シンポジウム、文化交流イベント、ミスコン、展示会等多岐にわたって、多くの日本人がこの一世紀にわたって海外に移住し、その経緯や過程、移住先での苦難と功績、そして現状と展望等を日本社会にアピールした。メディアでもかなり取り上げられたが、それでもこの移民という現象がどこまで日本社会に理解されているのかというと、いささか疑問に思えてならない。若い世代ほど日本の近代史をあまり把握しておらず、海外移住が始まった明治維新頃の世界状勢や日本の国際的立場や切羽詰まった状況を知らないことが多い。

ブラジルでの日本人移民100周年のメインイベント。写真提供：佐倉輝彦

同じような現象が、世代交替が進む日系人にも見られる。筆者は、ここ10数年前から中南米から来日するJICA研修員の受入業務の一部に関わっており、「日本人移民史」と「日本の教育制度」について毎回レクチャーする機会を得ている。様々な分野の研修生と会い、彼らの年代も20代から50代に及ぶ。最近は、日本での就労を経験した若者もかなりいるが、彼らは幼い頃に親と共に又は呼寄せによって来日した子弟であり、日本の公教育を一部又は全部受けている者である。そして、その家庭の事情で親の本国に戻り、現地で教育を続けた者もいれば、何らかの職に就いた者もいる。しかし、バイリンガルというには程遠く、例外を除いて、軸になる母語（学習用語）を持たず中途半端になっていることが多い。本国で高等教育を受けた者は非常に少なく、むしろ日本に残っていればもう少し体系的に知識を身につけていたか、又はその子たちの潜在能力をもっと伸ばせたのではないかと感じさせられることも多い。

こうした日系人子弟は親の｢本国｣のことも、日本のことや移民の長い歴史もあまり知らないのが現状である。逆に親を敬遠したり、あまり関心を持たないこともある。この言動傾向は、日本で順調に教育を受けた子弟にも案外見られるものなのである。

他方、中南米諸国では日系社会の世代交代が進んでおり、ペルーでは四世、五世、ブラジルでは五世、六世という時代になって来ている。日系人団体の運営等は二世や三世がまだ中心になっているが、地元住民との混血化も進み（四世では4割以上で五世は6割〜7割とも言われている）、日本への思いや日本人的な考え方や言動は薄れている。この現象を惜しむものもいるが、これが現地に溶け込んでいるという証しでもあり、むしろ喜ばしい側面である。一方、パラグアイやボリビアの移住地等は、戦後移民の世代であるが、まだ一世の方々が日本語学校や諸団体の運営に関わっていることも影響して、二世との葛藤と世代交代、そして地元住民との共存方法が課題になっている。

中南米諸国の日系社会が認識する移民の歴史と移民記念事業は、日本に在住している日系人やその子弟と繋がっているとはいえ、直面している現実や社会構造の違いから相当異なった受け止め方もある。

中南米という地域は移民で国づくりをしてきた。19世紀半ばから第二次世界大戦までの間に２千万人が、主にヨーロッパから移住してきており、戦後も２百万人近くがやってきている。日本は明治維新まで鎖国政策をとってきたが、それでも明治から1940年頃までの統計をみると、アジアに32万人が（満州国は含まれない）、北米に20万人（米国本土とハワイに約10万人づつ、そしてカナダに2万人）、中南米に23万人の日本人が移住している（統計は1940年）。この時点で中南米における沖縄県出身者が全体の約10％、熊本県が約5％、広島県が約4％、山口県が3.2％、和歌山県が3％であった。

そして戦後直後は、荒れ果てた日本には戦地からの兵士を含む630万人もの人々が引き揚げて来たが、それだけの人を受け入れて社会の秩序と経済活動を運営することはかなり困難だったと言える。戦後から1972年までの間、16万人の日本人が海外移住を選択し、87,000人がアメリカとカナダ、70,000人が中南米諸国に移民している。

戦時中は、アメリカやカナダ在住の日本人は敵国民とみなされ、財産は没収され、強制的に内陸の収容所に連行されている。その数は12万人とも言われており、ペルーの日系人も多数が拘束され、1,700人以上がアメリカに引き渡されている。と、同時に米国の日系人はアメリカ人として志願兵の部隊で3万人近くが自ら欧州の激戦地に出向き、命をかけて自身の忠誠心と収容されていた親の名誉を米国社会に認めさせた。他方、同じ気持ちと祖国への行き過ぎた思いや未確認情報によって、終戦直後ブラジルの日系社会では敗戦を認めない｢勝ち組｣と、認める「負け組」との間に流血事件にまで発展した争いが起き、同胞同士の犠牲者を多数生んだ悲惨な出来事もある。いずれ帰れると思っていた祖国が焼け野原になったという現実を受け入れることができなかったのかも知れない。

戦後は、日本政府主導でボリビアやパラグアイ、ドミニカ共和国、ブラジルのアマゾニア等への入植•移住計画が進められ、各地に多くの移住地「コロニア」が設立された。想像を絶する困難とチェレンジの連続だったが、すばらしい成果を上げた移住者もいた反面、ドミニカ共和国のようなケースもある（あまりにも悲惨な状況で、移住者が日本国に対して賠償訴訟を起こした）。とはいえ、様々な個々の体験や記録を読む限り、アマゾンに入植した人も、ボリビア、パラグアイやアルゼンチンの森林やアンデス地方に移住した日本人も、ドミニカ共和国への移住者と同等か、またはそれ以上の苦労を味わったことも忘れてはならない。その土地に残った者もいれば、別の州や国に再移住した者もいる。

1908年6月18日にサントス港に到着した者の中にも、沖縄県民の一部はコーヒー園での過酷な労働に見切りを付け、数ヶ月後にはアルゼンチンのブエノスアイレスに移住している。その結果、昨年はブラジルだけではなくアルゼンチンの沖縄県民も移民100周年を祝っている。また、あまり知られていないが、2008年はウルグアイへの移住100周年と、ベネズエラへの移住80年でもあった。

そして今年は、ブラジルのアマゾン入植80周年、ペルー日本人移民110周年と同時に、ペルー政府及び同国の日系社会はペルー人の日本移住20周年という位置づけをしている。これは、出稼ぎ目的で来日した日系ペルー人が日本に永住しつつあるという証しでもある。いずれにしても、今の海外移住は流動的かつ多様であり、それが逆に生活設計や子弟の教育方針、年金等の履行義務を難しくしている側面もある。

移民の歴史は移住者自身が主役だが、若い日系の世代や日本の方々にもっとアピールするには、日本や世界そして移住先の歴史背景や国際情勢の影響等を網羅した記録を残し、分かりやすく後世に伝えていく必要がある。

ペルーへの日本人移民110周年及びペルー人の日本移住20周年事業。JICA横浜センターでのイベント　写真提供：アルベルト・J・松本

© 2009 Alberto J. Matsumoto